近年、日本ならびに世界において甚大な自然災害が多発しています。例えば、国内においては、1995年阪神・淡路大震災、2011年東日本大震災ならびに2016年熊本地震は発生し、海外においては、2004年インドネシア大津波地震被害、2008年四川地震ならびに2010年チリ津波地震被害などの地震津波災害が挙げられます。今後、南海トラフ巨大地震や首都圏直下地震などの地震津波被害の軽減と、迅速な復旧復興を実現するためには、事前の備え、災害時の適切対応および災害後の復旧復興対策があります。
災害に強い「レジリエントな社会」を実現するためには、最新科学技術の活用、強靭な1次産業基盤、回復力のある2次産業基盤、さらには柔軟な3次産業基盤の確立が必要です。そのためには、各分野での先進的な研究開発としてのレジリエンスサイエンス等減災基礎研究の推進と人材育成が不可欠です。
社会に貢献する科学技術開発と人材育成を目指します。

図：各分野の風景とその総合成果が未来社会に展開する。